人材派遣のリード獲得におすすめの広告とは？企業・求職者別に紹介
「新しい派遣先を増やしたい。けれど、テレアポや飛び込み営業だけでは限界を感じている」そんな手応えのなさを抱えていませんか。
一方で、こんな疑問も浮かぶはずです。「企業から問い合わせが来ても、肝心の求職者が集まらなければ、結局は契約にも稼働にもつながらないのでは」と。
人材派遣は、派遣先企業と求職者の両方が揃ってはじめて成り立ちます。だからこそ広告も、どちらを集めたいのかで設計を分ける必要があります。
この記事では、人材派遣会社が獲得すべきリードを「派遣先企業」と「求職者」の2つに整理し、それぞれに向いている広告の種類を紹介します。
さらに、出稿した広告を契約・稼働という成果まで結びつけるためのポイントと、つまずきやすい注意点まで解説します。
目次：
- 人材派遣会社のリードは派遣先と求職者の2つを獲得する
- 人材派遣向け｜獲得リード別のおすすめ広告
- 人材派遣会社が広告でリードを獲得する4つのポイント
- 人材派遣のリード獲得広告での注意点
- 人材派遣のリード獲得広告に関するよくある質問（FAQ）
- まとめ
.png)
グローストリガー株式会社
代表取締役 村瀬健人
弊社は、中小企業向けにWeb広告の運用を支援している広告代理店です。
専任担当者が、10万円から始められる無駄のない広告運用をご提案します。
人材派遣会社のリードは派遣先と求職者の2つを獲得する
人材派遣会社の広告では、派遣先企業と求職者の2つを追いかける必要があります。
まず、派遣先からのリードです。これは、人手不足に悩む企業や、新しい人材の活用方法を検討している法人から、商談につながる問い合わせをもらうことを指します。
かつては、テレアポや飛び込み営業が主流でした。しかし今は、企業の担当者がインターネット検索をし、複数社を比較したうえで問い合わせてくる方法が一般的です。
こうした変化を受けて、オンライン集客へ急速に軸足を移す人材派遣会社が増えています。
一方、求職者のリードとは、実際に仕事を探している人に自社へ登録してもらうことです。
昨今は働き手の中心となる15〜64歳の人口が減少し、労働者派遣事業が増加しています。そのため、限られた人材を、同じ規模の会社同士で奪い合っている状態です。
とくに中小規模の派遣会社が優秀な人材を確保するには、待遇面や登録後のサポートで、大手との違いをはっきり打ち出す必要があります。
大切なのは、自社の状況に合わせた方向性を決めることです。案件が余っているなら求職者の獲得へ、登録者が余っているなら派遣先企業の開拓へ。そのときどきで配分を調整していきましょう。
人材派遣向け｜獲得リード別のおすすめ広告
ここからは、企業向けと求職者向けに分けて、それぞれ相性のよい広告をご紹介します。
自社が今どちらを強化したいのかを思い浮かべながら読み進めてみてください。
派遣先企業を獲得するならこの広告
派遣先企業を集めたいなら、リスティング広告を軸に考えてください。リスティング広告とは、検索結果の上部に表示される広告のことで、短期間で問い合わせを増やしたいときに向いています。
「人材派遣 依頼」などと検索した企業に届くため、すでに人手不足を自覚している担当者へ直接アプローチできます。
あわせて検討したいのがMeta広告です。FacebookやInstagramに出す広告で、業種や役職、予算を細かく指定できます。まだ派遣の利用を考えていない企業にも、こちらから接点をつくれる点が強みです。
より確度を高めたい場合は、LinkedIn広告も選択肢になります。ビジネス目的で使う人が多いSNSで、決裁者層に届きやすい媒体です。
広告をタップするだけで会社名や連絡先が自動入力される、「リード獲得フォーム」を利用できます。
おすすめ記事：【BtoB向け】リスティング広告の効果的な運用方法と成果を出すポイントを解説
おすすめ記事：BtoB向けにMeta広告運用が適している理由や成功ポイントを解説
求職者を獲得したいならこの広告
求職者の登録を増やすなら、リスティング広告とSNS広告の組み合わせが効果的です。
リスティング広告は「派遣 求人 事務」のように、今まさに仕事を探している人へ届きます。Meta広告は幅広い年齢層にアプローチでき、フォームに登録情報が自動入力されるため、応募の途中離脱を防げます。
若い世代を狙うならTikTok広告も有効です。動画の合間に表示された広告をタップすると、別ページに移動せず、アプリ内で応募フォームが開きます。手間が少ないぶん、登録までつながりやすい仕組みです。
さらに、年齢を問わず認知を広げたいならYouTube広告が向いています。10〜50代の8割以上が利用しており、Googleが持つ検索データを使った細かな絞り込みも可能です。
おすすめ記事：人材紹介会社が求職者を集客する方法9選！おすすめの差別化戦略まで詳しく解説
人材派遣会社が広告でリードを獲得する4つのポイント
ここからは、人材派遣会社が広告でリードを獲得するために押さえたい4つのポイントを順番にご紹介します。
- 企業と求職者でターゲットを分ける
- ターゲットの悩みに合わせて広告を作る
- 受け皿となるLPを最適化する
- 獲得したリードへスピーディーに対応する
どれも今日から見直せる内容ですので、自社の運用と照らし合わせながら読んでみてください。
企業と求職者でターゲットを分ける
広告を作り始める前に、派遣先企業向けと求職者向けに分けて、狙う相手の人物像を設定してください。
このとき役立つのが、ペルソナという考え方です。ペルソナとは、狙いたい相手を一人の人物として具体的に描いたものを指します。
派遣先企業なら、業種や企業規模、担当者の役職まで決めましょう。求職者なら、年齢や希望する職種、勤務地まで決めます。さらに普段の生活リズムまで踏み込むと、より鮮明になります。
ここまで具体化すると、使うべき媒体も自然に見えてきます。
決裁権を持つ人に届けたいのか。それとも、スマートフォンを見ている求職者に届けたいのか。相手がはっきりすれば、配信する時間帯まで判断できます。その結果、施策の精度が上がります。
ターゲットの悩みに合わせて広告を作る
派遣先企業が抱えているのは、「急な欠員が出て現場が回らない」「求人を出しているのに応募が来ない」といった悩みです。であれば、どれくらいの早さで人材を紹介できるのかを伝えるほうが響きます。
一方、求職者の悩みは「未経験でも始められる仕事があるのか」「家から通える範囲で働きたい」というものです。この場合は、未経験歓迎の案件数や対応エリアを具体的に示すほうが効果的です。
「相手の悩みをどう解決できるか」の答えを広告文にすることが、反応を左右します。
受け皿となるLPを最適化する
広告と同じくらい、クリックした先にあるLP（ランディングページ）にも力を入れてください。どれだけ良い広告を作っても、遷移先で迷わせてしまえば、そこで離脱されてしまうからです。
とくに見直したいのが入力フォームです。入力項目が多いほど、途中でやめてしまう人は増えるため、まずは名前と連絡先だけに絞るとよいでしょう。
広告で興味を持ってもらい、LPで不安をなくし、応募や問い合わせへ導く、この流れを一本につなげましょう。
獲得したリードへスピーディーに対応する
対応の速さは、そのまま成果の差になって表れます。そのため、問い合わせや登録が入ったら、できる限り早く連絡するのが理想です。
リードへの対応速度を調べた米国の研究では、問い合わせから1時間以内に連絡した企業は、それ以降に対応した企業と比べて、商談につながる確率が約7倍高いという結果が出ています。
さらに、5分以内の対応と10分経過後の対応を比べると、相手と実際に話せる確率が10分の1近くまで下がるとも報告されています。
費用をかけて集めたリードも、放置すれば熱が冷めます。その間に競合へ流れることも珍しくありません。
担当者と対応時間のルールを、あらかじめ決めておくことをおすすめします。
参考：2026年に知っておくべき45以上のリード応答時間統計
人材派遣のリード獲得広告での注意点
ここからは、人材派遣会社が広告でリードを獲得するときに気をつけたいのは、以下の3つです。
- 企業と求職者を同じ広告で集めない
- リード獲得数だけを追いかけない
- 広告を出した後も改善を繰り返す
どれも一度つまずくと費用を無駄にしやすい部分ですので、自社の運用を思い返しながら確認してみてください。
企業と求職者を同じ広告で集めない
派遣先企業向けと求職者向けは、広告もLPも必ず分けてください。なぜなら、両者は検索する言葉が違うからです。
人手を探している企業の担当者は、「人材派遣 費用」「人材派遣 会社 東京」「製造業 人材派遣」のように、サービスを主語にして調べます。知りたいのは料金や対応範囲、実績です。
一方、仕事を探している人が入力するのは「事務 派遣 横浜」「工場 派遣 夜勤」「派遣 短期 単発 大阪」といった言葉です。こちらが見たいのは、勤務地や時給、シフトの条件になります。
リード獲得数だけを追いかけない
広告の成果を、問い合わせや応募の件数だけで判断しないでください。件数が増えても、契約や稼働につながらなければ意味がありません。
見るべきは、獲得したリードの何件が商談になり、何件が契約や稼働に至ったかです。
企業向けなら商談率と契約率、求職者向けなら登録率と稼働率まで追いましょう。媒体ごとにこの数字を比べると、伸ばすべき広告が見えてきます。
広告を出した後も改善を繰り返す
広告は出して終わりにせず、数字を見ながら改善を続けてください。
たとえばクリックは多いのに問い合わせが少ないなら、原因はLPやフォームにあります。入力項目を減らす、伝える内容を整理するといった見直しが有効です。
反対に問い合わせは集まるのに商談へ進まないなら、狙うターゲットや広告文の訴求がずれています。
広告表示、クリック、問い合わせ、商談、この4つの段階のどこで数字が大きく落ちているかを、毎月確認する習慣をつけましょう。改善の積み重ねが、同じ予算でも成果を変えていきます。
おすすめ記事：中小企業の強みを活かしたWeb広告戦略とは？限られた予算で成果を出すコツも紹介
人材派遣のリード獲得広告に関するよくある質問（FAQ）
ここからは、人材派遣会社のご担当者からよくいただく質問に2つお答えします。社内で計画を立てるときの判断材料として、ぜひ参考にしてください。
Q1．派遣先企業と求職者のどちらを優先して獲得すべきですか？
どちらか一方に決める必要はありません。自社が今どちらで詰まっているかを見て、優先順位をつけるのが正解です。
たとえば、案件は十分にあるのに人を紹介できていないなら、求職者の獲得を優先します。逆に登録者は揃っているのに就業先が見つからないなら、派遣先企業の開拓が先です。
四半期ごとに登録者数と未充足案件数を並べて確認し、広告予算の配分を見直してみてください。
おすすめ記事：人材紹介会社のSNS集客術｜6つの媒体別運用法で求職者集客と求人開拓を強化
Q2．広告費はいくらくらいから始められますか？
適正な金額は、狙うターゲットや対応エリア、媒体、競合の多さによって大きく変わります。そのため、まずは少額でテストし、成果を見ながら増やしていく進め方がおすすめです。
たとえばリスティング広告は、都市部で「人材派遣」に近い言葉を狙うほどクリック単価が高くなります。同じ予算でも、地方の職種を絞った配信とは集まる件数が変わってきます。
目安としては、月10万円から20万円ほどで1〜2カ月試し、どの媒体でどれくらいの単価でリードが取れるかを把握する形が現実的です。
その数字が見えてから、成果の良い媒体へ予算を寄せていきましょう。
おすすめ記事：【インスタ広告の仕組み】費用・ターゲティング・表示場所を完全解説
まとめ
人材派遣会社の広告は、派遣先企業と求職者という2種類のリードを、それぞれ別の設計で集めることが出発点です。
企業向けにはリスティング広告やLinkedIn広告、求職者向けにはリスティング広告に加えてMeta広告やTikTok広告、YouTube広告が向いています。
まずは自社に足りていないほうから、少額でテストを始めてみてください。
とはいえ、どの媒体にいくら配分すべきか、社内だけで判断するのは簡単ではありません。
グローストリガーでは、広告運用に関する無料相談を承っています。
自社が今どちらのリードを優先すべきか、どの媒体から試すのが現実的か、現状をお聞きしたうえで、一緒に整理いたします。
「まだ何も決まっていない」という段階でも構いません。まずはお気軽にご相談ください。
＼最低利用期間なし/最低10万円〜／
無料相談はこちら関連記事
解決のご提案
